案内紹介
世界的な製造業サプライチェーンの再構築が加速する中、東南アジアに生産拠点を展開する中国企業が増え、倉庫物流の自動化・デジタル化に対する要求が一層高まっています。
マレーシアの大手製造業向け倉庫プロジェクトにおいて、Multiway Roboticsは、インテリジェント物流ロボット、WMS倉庫管理システム及びRCSロボット統合制御システムをカバーする一体型ソリューションを提供し、顧客の近代的なスマート倉庫システム構築を支援し、倉庫作業効率と管理水準を全面的に向上させました。
プロジェクト背景
Multiway Robotics
事業規模の拡大に伴い、顧客の倉庫現場では棚番の増加、多種多様な資材、入出庫頻度の高まりといった課題が顕在化していました。
本プロジェクトでは5000箇所以上の棚番を計画し、原材料倉庫、完成品倉庫、準備エリア、隔離倉庫など複数の業務エリアをカバーしています。増加し続ける物流需要に対応するため、顧客は自動化アップグレードにより倉庫スペース利用率、物流流通効率、在庫管理水準を高め、生産拠点の安定稼働を支えたいと考えていました。

Multiwayソリューション
Multiway Robotics
顧客の倉庫物流自動化アップグレードのニーズに応え、Multiway Roboticsは現場の業務フローと倉庫レイアウトに基づき、ロボット機器とデジタルシステムを統合したハード・ソフト一体型ソリューションを構築。原材料入庫・出庫、完成品入庫・出庫、不良品返却などの業務フローを自動化しました。
01、ハードウェア製品:K16 × X20 × SL14 連携稼働
本プロジェクトでは三方向フォーク式無人フォークリフト MW-K16、パレット式無人フォークリフト X20及びスタッカー式無人フォークリフト MW-SL14を連携させ、高所保管、資材搬送、パレット管理など多様な現場ニーズに対応しています。
三方向フォーク式無人フォークリフト MW-K16は棚エリアの高所入出庫作業を担当し、最大揚高9m、幅1750mmの狭い通路でも高所棚の自動入出庫が可能です。5000箇所以上の棚番を持つ高密度倉庫の要件を満たし、倉庫スペース利用率を高めつつ、高速かつ高精度な入出庫作業を実現します。

パレット式無人フォークリフトX20は原材料入庫待ちエリア、完成品入庫待ちエリア、ピッキングエリア、準備済み一時保管エリア、完成品出庫待ちエリア間の自動搬送を行い、倉庫内物流の円滑な流通を実現します。

スタッカー式無人フォークリフト MW-SL14は空パレットの段バラシ、段積み、搬送作業を担当し、倉庫物流の自動化レベルをさらに高めます。

また、全ての無人フォークリフトには障害物回避レーダー、衝突防止エッジ、非常停止ボタン、音光警報、車幅灯など多重の安全保護装置を標準搭載し、自動充電にも対応。24時間365日安定して連続稼働します。
02、ソフトウェアシステム:WMS倉庫管理システム × RCSロボット統合制御システム
高頻度な物流業務に対応するため、本プロジェクトではMultiway Roboticsが独自開発したWMS倉庫管理システムとRCSロボット統合制御システムを導入しました。
WMS倉庫管理システムは棚番、在庫、荷物状況を可視化表示し、荷物の属性に応じて最適な棚番を自動割り当てして倉庫スペース利用率を向上。入出庫タスクを自動生成しロボットと連携して実行するほか、ERP、UMSシステムと連携し、注文、ロット、在庫情報をリアルタイムで同期します。

RCSロボット統合制御システムはロボットの位置、タスク状況、機器稼働状態をリアルタイム監視。最適な走行経路を自動計画し動的に回避を行うことで複数ロボットの連携稼働を実現。タスクのスマートスケジューリングと自動充電管理に対応し、システムの安定稼働を支えます。

ソフトウェアシステムとロボット機器を深く連携させることで、物流、情報、データの一元管理を実現し、倉庫運用効率と管理水準を全面的に高めました。
プロジェクト効果
Multiway Robotics
✅ 5000箇所以上の棚番をスマート管理
✅ 原材料・完成品の入出庫及び流通フローを完全自動化
✅ 保管密度が30%以上向上
✅ 複数機種が連携し、搬送・入出庫タスクを自動実行
✅ 物流・情報・データの一元管理を実現
グローバル製造業の高度化を支援
Multiway Robotics
世界の製造業がスマート化・デジタル化へと進化する中、倉庫物流は企業の運用効率とサプライチェーン競争力を高める重要な要素となっています。
今後もMultiway Roboticsはロボット製品とソフトウェアシステムの機能を進化させ、世界中の顧客により高効率で信頼性の高いスマート物流ソリューションを提供。製造企業の物流自動化・デジタル化を支援し、スマート物流業界の持続的な発展を推進してまいります。